電気・ガス業のオウンドメディア

電気・ガス業のオウンドメディア

東証一部に上場しているすべての企業を対象に、オウンドメディア開設の有無、その目的やターゲット、内容を調査しています。
本記事では「電気・ガス業」の企業のオウンドメディア開設状況、特徴を分析します。
また参考になると思われるオウンドメディアの事例をピックアップしました。

オウンドメディア開設状況

現在、東証一部に上場している電気・ガス業の企業数は22社。うち11社(50%)がオウンドメディアを開設していました。

電気・ガス業のオウンドメディア一覧

各企業が開設しているオウンドメディアです。

東京ガス株式会社

ウチコト

家のコトで役立つ 東京ガスくらし情報サイト

関西電力株式会社

YOU’S ユーズ

おもしろくて使える情報メディア

大阪ガス株式会社

ダイガスタジオ

ミライ価値の創造を通じて、社会課題の解決に貢献する。
その挑戦に光を当てるコミュニケーションメディアです。

東京電力ホールディングス株式会社

東京電力報

東京電力グループの取り組みや想いを
みなさまにお伝えするWeb広報誌です。

東北電力株式会社

デジタルBRIDGE

東北電力グループの取り組み・想いを皆さまにお届けする架け橋(BRIDGE)として、さまざまな情報をお届けします

九州電力株式会社

みらいと

「みらいと」は、皆さまのくらしに寄り添う九電グループの生活情報誌です。

電源開発株式会社

グローバルエッジ

マスコミ・有識者・官公庁・地方公共団体・発電所立地地域等の関係者の皆様とJ-POWERとを結ぶ広報誌

四国電力株式会社

ライト&ライフ

『ライト&ライフ』は、四国電力株式会社および
四国電力送配電株式会社が発行する広報誌です。

北陸電力株式会社

えるふぷらざNet

暮らしの「快適・素敵」を応援する、北陸電力グループからの生活情報雑誌

西部ガスホールディングス株式会社

明日の暮らしLABO

お客さまに身近なサービスを提供する西部ガスグループだからこそお伝えできる情報を
「食」「住まい」「遊び」「学び」などの切り口でお届けします。

北海道ガス株式会社

北のくらし、もっと!

所属野球部の情報やイベント情報のほか、レシピ情報などを掲載。

電気・ガス業のオウンドメディアの特長

電気・ガス業のオウンドメディアには、以下のような共通要素がありそうです。

1.契約者向けの生活情報が多い

電気・ガス業の顧客は大きく分けて「一般」「事業者」に分けられますが、オウンドメディア自体は一般(契約者)をメインターゲットとしたものが多いようです。内容としてはレシピや電気の正しい使い方など、「電気・ガス」と直接的/間接的に関係する生活情報が多数掲載されています。

2.環境に関する取り組みの情報発信も

SDGsやサステナビリティ等、環境に関する取り組みも多くのオウンドメディアで取り上げられています。特にこれらの企業はエネルギーを直接扱う事業であるため、オウンドメディアなどを通じてステークホルダーとコミュニケーションしていくことが特に求められていると言えます。

3.定期刊行される紙の広報誌のWeb版も多数

電気・ガス業の企業では一般契約者向けに紙の定期刊行物を発行している例が多く見られます。こうした刊行物を紙だけにとどめるのではなく、Webでも活用している事例が見られました。(今回は紙のコンテンツを「Webページ」の形で(HTMLで)掲載しているものを「オウンドメディア」として取り上げました。WebページではなくPDFファイルで公開している例も多数ありましたが、オウンドメディアに含めませんでした)

電気・ガス業のオウンドメディアPick UP

今回調査したオウンドメディアの中でも特にユニークな取り組みや、力が入れられているものをピックアップしてみました。オウンドメディアの立ち上げを検討している方や、すでに運営しているオウンドメディアに掲載するコンテンツのアイデアを探している方など、ぜひ参考にしてみて下さい。

大阪ガス株式会社

ダイガスタジオ

 

テーマ・キーワード(Webサイトより):低・脱炭素/ニューノーマル・暮らし・ビジネス/レジリエンス/カーボンニュートラル/メタネーション/DX/ダイバーシティ/ESG/SDGs/未来への「挑戦者」たち

想定ターゲット:顧客・社会一般・投資家/株主

大阪ガス(Daigas)が2021年に始めたオウンドメディア。社員インタビューのほか、本体サイトに掲載しているプレスリリースやお知らせをより親しみやすくリライトし、「SDGs」「DX」といったトピックと紐付けて発信することで、未来志向のブランディングに寄与するメディアになっています。「オウンドメディア向けに自社で発信する情報が無い」と考えている企業は多いですが、このようにプレスリリース・お知らせを活用することでもオウンドメディアになり得るという点は参考になるのではないでしょうか。

オウンドメディアに関するお問い合わせ

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